
住宅リフォームの仕事ってどんなものがあるんだろう?
住宅リフォームの仕事、とひとくちに言っても具体的にはどんな仕事になるのか?
実は1つの住宅リフォーム案件をこなすために、様々な職種がかかっているんです。
この記事では、住宅リフォームに関わる職種5つと、住宅リフォームの仕事をサポートしてくれる仕事3つをご紹介します。
住宅リフォームの仕事に興味がある!という方は、この内容を見て、自分にあった職種がどの職種なのか参考にしてみてください。
・住宅リフォームに関わる職種の種類
・住宅リフォームに関わる職種の仕事内容
・自分にあった住宅リフォームの仕事
住宅リフォームに関わる仕事まとめ
いろいろとある住宅リフォームに関わる仕事ですが、それぞれ仕事によって業務内容も休日も年収もバラバラ。
比較的小さな工事から請け負う住宅リフォーム会社では、リフォーム営業が一貫して別の職種を兼業することが多いです。
ですが今回は、小さな工事を請け負う会社〜大きな規模の工事を請け負う会社まで網羅的にご紹介します。
住宅リフォーム工事の流れに沿って、1つ1つの職種をわかりやすくご説明していきますね。
①リフォーム営業
住宅リフォームの仕事、と言えばまずこちらが思い浮かぶのではないでしょうか。
住宅リフォームの花形、営業ですね。
会社によってはプランナーやコーディネーターなどいろいろな呼称があります。
仕事内容
顧客との直接的なやりとりがリフォーム営業の主な仕事。
具体的には、新規顧客の対応、現地調査、商談、契約、引き渡し、アフターフォローなど、顧客とのやりとりはほぼ全て、リフォーム営業が行います。
それだけにお客様に気を使う場面も多いですが、逆に、お客様から直接、感謝の言葉をもらえるのもリフォーム営業の特権です。
※小さな規模のリフォームでは、設計や積算、施工監理の仕事もまとめて担当する場合があります。
休日
リフォーム営業の休日は、水曜日、木曜日が多いです。
これは、お客様とのお打ち合わせが土日祝日が多いためです。
しかしなかには、土日休みや、水、日休みとしている会社もありますよ。
以前、僕の勤めていた会社も土日休みでした。
年収
リフォーム営業の平均年収は400万前後と言われています。
ですが営業職ですので、年収は自分の売り上げ次第です。
年収が1000万を超えも夢ではありません。
リンクの記事で20代、未経験の僕が実際にもらえた年収も公開していますので参考にしてください。
②設計
設計というと、新築のイメージが強いかもしれませんが、住宅リフォームでも設計の仕事があります。
設計職では、建築士の資格を求められる場合が多いです。
仕事内容
設計職の仕事は、既存の図面の作成や、リフォームプランに基づく平面図、立面図、パース(立体イラスト)の作成です。
リフォーム営業が主導となって、立案されたプランの図面を作成、修正を行います。
図面を書くだけではなく、プランの意図を読み取り、図面に反映するスキルが求められます。
休日
設計職の休みは土日祝日が多いです。
残業なども比較的少ない傾向にあります。
業務上、リフォーム営業のサポートにあたるので、会社によっては水曜日、木曜日が休みの場合もあります。
年収
平均年収は450万前後の会社が多いようです。
難易度の高い、建築士の資格が必要とされる仕事にしては年収が低め印象ですね。
年収面で安定したい方は、大きい会社に入るか、設計業務以外の付加価値をアピールする必要がありそうです。
③積算(見積もり担当)
縁の下の力持ち。
リフォーム営業や施工管理の仕事が、潤滑に進むようにサポートします。
仕事内容
リフォーム営業、設計で考えたプランの見積もり作成が主な仕事です。
商材の金額変動にも機敏に対応していく必要があります。
加えて、利益に直接関わる業務ですので、正確さも求められます。
マメなひと、黙々と作業を続けるのが好きなひとに向いている職種です。
休日
土日祝日が多いです。
しかし設計職と同様で、リフォーム営業をサポートする観点から、水曜日、木曜日などの平日休みにしている会社もあります。
年収
積算の平均年収は350〜400万です。
あまり高い水準ではないものの、休日出勤や残業は少ない傾向にあります。
④施工監理

リフォーム営業が花形なら、施工管理は裏方。
現場監督と呼ぶこともありますね。
住宅リフォーム工事の出来栄えは、施工監理の力量によって左右されるので、重要な仕事の1つです。
仕事内容
施工管理の仕事は、工程の段取り、発注、予算管理、工事の進行管理など多岐にわたります。
住宅のリフォーム工事は、様々な職種や要素が絡んでくるので、多くの知識や経験がもとめられます。
大変な仕事ではありますが、自分の采配でリフォーム工事が仕上がっていくので、モノづくりが好きな人には面白い仕事だと思います。
休日
担当する現場によりますが、住宅リフォームの施工監理ですと、土日祝日が多いです。
ただし土曜日は、現場が動いていることが多いので、休日出勤となることもあります。
年収
施工監理の平均年収は450〜500万です。
比較的、年収が高い傾向にあります。
ただし、日中は現場、夕方以降で発注などの事務作業となることが多く、残業時間は長い傾向にあります。
⑤職人
ひとくちに職人、と言っても様々な職種があります。
さきほど住宅リフォーム工事の出来栄えは施工管理次第と伝えましたが、それは職人の仕事あっての話。
リフォーム工事がキレイに仕上がるかどうかは職人の腕次第です。
職人には、リフォーム会社に所属する働き方(常駐)と、フリーランスもしくは、自分の会社を設立する働き方(外注)があります。
仕事内容
リフォーム工事に直接関わる作業を担当します。
主な職種は、
- 大工職人
- 電気設備
- 水道設備
- 内装職人
- 左官職人
- 塗装職人
上記のような職人がいます。
実はまだまだいるのですが、あげたらキリがないのでこのくらいにしておきますね。
それぞれ、専門とする分野の作業を担当します。
例えば
・大工職人は、土台や柱を立てたり、壁を作ったり、フローリングを貼ったりする作業
・水道設備なら、配管工事や、トイレ、洗面台などの設備機器を取り付ける作業
休日
職人の休日は日曜、祝日が多いです。
職人の場合、働いた分だけ給料がもらえるので、人によっては休まず働くひともいます。
年収
職人の年収は、その人の力量、働く日数、時間により大きく左右されるので一概には言えません。
しかし独立して働いている職人で、1000万以上稼ぐひとは多いです。
下積み時代は大変ですが、収入面を考えると挑戦する価値アリです。
広報や事務、プランナーなどの仕事も
これまで住宅リフォームに関わる主な職種についてご説明しましたが、上記の5つの仕事以外にも、住宅リフォームに関わる仕事はあります。
広報
チラシやWEBサイト、雑誌などの媒体を使ってリフォーム会社をアピールし、集客することが主な仕事です。
昨今のIT技術の発達により、WEBサイトやSNSに力をいれている会社が多いです。
リフォームに関しての知識がなくても、マーケティング、WEBサイトの運営、プログラミング、SEOに詳しいと重宝されます。
事務員
業務量の多いリフォーム営業や施工管理の雑務をフォローしてくれる事務員さんは、リフォーム会社にとって必須です。
パートタイムの方が多いです。
プランナーorデザイナー
会社によっては、リフォーム営業や設計のアシストとして、プランナー、もしくはデザイナーのポジションを採用しているところもあります。
最近はリフォーム会社にも分業制が増えていて、働き方改革の影響かもしれませんね。
住宅リフォームの仕事を探すなら

よし、これからは住宅リフォームの仕事で働くぞ!
ここまで住宅リフォームに関わる仕事を紹介してきました。
どの職種にせよ、これから住宅リフォームの仕事を探して就職したい!という方に失敗はして欲しくないので、2つのリフォーム会社の経験を踏まえて、転職の際に気をつけてほしい注意点をさくっとお伝えします。
気をつけてほしい5つの注意点
転職の際に気をつけることの代表格は、転職サイトにたくさん書いてあるでしょうから
ここでは、住宅リフォーム会社への転職で特に気をつけてほしいことを5つに絞ってご紹介します。
・ポジションごとの仕事内容、範囲
・残業代の有無(みなし残業がふくまれているか)
・休日出勤の有無
・代休は取得できるか
・ボーナス査定方法
ポジションごとの仕事内容、範囲
住宅リフォームに関わる仕事を一覧にしてご紹介しましたが、会社によってはリフォーム営業が積算や施工管理などを兼務することもあります。
逆に、施工管理が積算と兼務する場合も。
リフォーム会社を探す際には、自分が希望するポジションがどの範囲まで対応するのかを明確にしておきましょう。
残業代の有無
残業代の有無は必須です。
リフォーム会社ではみなし残業がついていることが多く、みなし残業分の超過分が支払われない会社も多いです。
売り上げ次第であるリフォーム営業であれば、仕方ない部分もありますが、就職したあとに知らなかった、とならないようにしておきましょう。
休日出勤の有無
リフォーム会社は休日出勤が多いです。

同じ業種の方で、実際に休日出勤をしている日数はどの程度ですか?
求人票に書いていないことがほとんどですので、面接の時に具体的に質問しましょう。
代休は取得できるか
休日出勤がある場合、代休が取得できるかは確認しておきましょう。
休日出勤の有無と同じように、具体的に代休の取得率を聞くのがベスト。
ボーナス査定方法
最後に、ボーナスや昇給に関しての査定方法、基準を確認しましょう。
この辺りをはぐらかしたり、うまく答えられない会社は信用できません。
業績が悪いか、そもそも社員に還元していないなど、何かしら問題を抱えている可能性大です。
自分の身を守るためにも、しっかり給料をもらうためにも、査定方法、基準が答えられない会社は回避しましょう。
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